タトゥーアーティストへの第一歩：スキルアップのステップと資格の考え方 | 彫り師の資格なら女性講師が新しい形の研修を行うJTAG | ブログ

タトゥーアーティストを目指す前に知っておきたいのが、資格と法律の関係です。タトゥーの施術に関して、「この国家資格を取得すれば仕事ができる」と一律に定められているわけではありません。そのため、資格がないことだけを理由に、直ちに施術が違法になるとは限りません。一方で、資格が不要だからといって、誰もが安全面の準備をせずに施術してよいという意味でもありません。関連する法令や行政の見解は変わる可能性があるため、実際に仕事を始める際は、最新の情報を公的機関や法律の専門家に確認することが大切です。

日本では、タトゥーの施術が医師法上の「医行為」に当たるかどうかをめぐり、裁判例などを通じて考え方が示されてきました。最高裁判所は2020年、彫り師が医師免許を持たずに施術したことを医師法違反とした判断を見直し、タトゥー施術について、医師が行うべき医療行為に当たらないと判断しました。ただし、この判断は、施術に伴う衛生上の責任や、ほかの法律・規制を無視してよいということではありません。施術者には、感染症やアレルギー、皮膚トラブルなどのリスクを理解し、利用者に必要な説明を行う姿勢が求められます。

タトゥーアーティストに必須とされる国家資格がない場合でも、衛生管理や感染予防に関する講習、民間団体が実施する認定制度などを学びの目安として活用できます。ただし、民間資格は国が認定する国家資格とは異なり、取得によって法的な営業許可が得られるものではありません。受講前には、カリキュラムの内容、講師の専門性、実技指導の有無、取得後のサポートなどを確認し、自分の学びたい内容に合っているかを見極めましょう。

資格の有無以上に重要なのは、衛生と安全に関する具体的な知識です。器具の洗浄・滅菌や使い捨て用品の適切な扱い、手指や作業環境の衛生管理、血液を介した感染リスクへの対策、施術前後の説明など、学ぶべきことは幅広くあります。皮膚の状態や既往歴、アレルギーについて確認し、施術を控えるべき場合や医療機関への相談が必要な場合を判断することも欠かせません。自己判断で医療的な説明や診断を行わず、専門家につなぐ意識を持つことが重要です。

また、営業を始める際には、施術そのものだけでなく、事業者として確認すべき事項もあります。事業形態や施術場所、雇用の有無などによって、税務、契約、労働、施設管理に関する手続きや義務が異なる場合があります。自治体や関係機関に確認し、必要に応じて行政書士、税理士、弁護士などの専門家に相談しましょう。未成年者への施術についても、年齢確認や保護者の同意に関する方針をあらかじめ定め、適用されるルールを確認しておく必要があります。

資格はゴールではなく、安全で誠実な仕事を続けるための学習手段の一つです。法律や衛生に関する知識を継続的に更新し、技術だけでなく、リスクを説明する力や相手の意思を尊重する姿勢も身につけていきましょう。正確な情報をもとに準備を進めることが、信頼されるタトゥーアーティストへの第一歩になります。